１月11日（日）に東北大学災害科学国際研究所にて「東日本大震災アーカイブシンポジウム」が同研究所と国立国会図書館の主催で開催されました。特に今年は東日本大震災から15年、熊本地震から10年の節目の年となり、各地で構築されてきた災害アーカイブの継続と次世代への継承をテーマに講演とディスカッションが行われました。

講演では米ハーバード大学のアンドルー・ゴードン教授が、同大学が開設した「日本災害デジタルアーカイブ」を紹介し、活用が進んでいる一方、今後東北大の「みちのく震録伝」に移管する考えを述べられました。

事例発表では、大規模災害を経験した熊本県および石川県の自治体担当者が、災害アーカイブを開設し、継続をする上での課題と成果が語られました。

また、全国で２校しかない災害科学科を設置している、宮城県立多賀城高校の教員と生徒が登壇し、「まち歩き」を通した防災マップ作製の取組みも紹介されました。

主催者である東北大学の柴山准教授は、「膨大な資料を保存する災害アーカイブは、維持管理のコストや人的負担が大きく、AIの活用も見込まれる。課題をクリアし、次世代や地域防災などへの活用が進んで欲しい」と語ってくれました。